GRIスタンダード対照表

当社グループのサステナビリティ・ESG情報と、GRI(Global Reporting Initiative)の「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」の対照表です。

一般開示事項

戦略
開示事項 掲載箇所
102-14 上級意思決定者の声明 統合報告書
トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 有価証券報告書
統合報告書
トップメッセージ
マテリアリティ(重要課題)
気候変動課題への対応(TCFD)
リスクマネジメント
倫理と誠実性
開示事項 掲載箇所
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 アイングループの想い
アイングループのサステナビリティ
方針・ガイドライン
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス
コンプライアンス>通報窓口の設置
人権の尊重
ガバナンス
開示事項 掲載箇所
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲 推進体制
人権の尊重>推進体制
健康経営>健康経営推進体制
気候変動課題への対応(TCFD)>ガバナンス
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス>推進体制
リスクマネジメント>推進体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 推進体制
人権の尊重>推進体制
健康経営>健康経営推進体制
気候変動課題への対応(TCFD)>ガバナンス
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス>推進体制
リスクマネジメント>推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 推進体制
ステークホルダーエンゲージメント
コーポレート・ガバナンス
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス
102-25 利益相反 有価証券報告書
コーポレート・ガバナンス
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 有価証券報告書
コーポレート・ガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 有価証券報告書
コーポレート・ガバナンス
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 統合報告書
コーポレート・ガバナンス
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント 有価証券報告書
推進体制
マテリアリティ(重要課題)
ステークホルダーエンゲージメント
コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 推進体制
人権の尊重>推進体制
健康経営>健康経営推進体制
気候変動課題への対応(TCFD)>ガバナンス
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス>推進体制
リスクマネジメント>推進体制
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー 推進体制
目標と実績
人権の尊重>人権デューデリジェンス
気候変動課題への対応(TCFD)>ガバナンス
気候変動課題への対応(TCFD)>リスクマネジメント
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス>推進体制
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 推進体制
人権の尊重>推進体制
気候変動課題への対応(TCFD)>ガバナンス
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス>推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレート・ガバナンス
コンプライアンス
リスクマネジメント
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 コンプライアンス
リスクマネジメント
102-35 報酬方針 有価証券報告書
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 有価証券報告書
コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
102-38 年間報酬総額の比率  
102-39 年間報酬総額比率の増加率  
ステークホルダー・エンゲージメント
開示事項 掲載箇所
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーエンゲージメント
102-41 団体交渉協定 有価証券報告書
人権の尊重
職場環境の整備
102-42 ステークホルダーの特定および選定 アイングループのサステナビリティ
マテリアリティ(重要課題)
ステークホルダーエンゲージメント
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーエンゲージメント
102-44 提起された重要な項目および懸念 マテリアリティ(重要課題)
人権の尊重
気候変動課題への対応(TCFD)
報告実務
開示事項 掲載箇所
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 統合報告書
102-47 マテリアルな項目のリスト 統合報告書
マテリアリティ(重要課題)
目標と実績
102-48 情報の再記述 ESGデータブック
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 2022年5月1日~2023年4月30日
102-51 前回発行した報告書の日付 2023年12月5日
102-52 報告サイクル 年に一度の報告
102-53 報告書に関する質問の窓口 IRに関するお問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 該当なし

経済

経済パフォーマンス
開示事項 掲載箇所
201-1 創出、分配した直接的経済価値 業績・財務情報
数字でみるアイングループ
有価証券報告書
ESGデータブック
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 有価証券報告書
統合報告書
気候変動課題への対応(TCFD)
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助  
地域経済での存在感
開示事項 掲載箇所
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 ダイバーシティ&インクルージョン>キャリア(中途)採用の推進
間接的な経済的インパクト
開示事項 掲載箇所
203-1 インフラ投資および支援サービス 有価証券報告書
統合報告書
患者さま・お客さま
地域社会・地域住民の皆さま
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 有価証券報告書
統合報告書
患者さま・お客さま
地域社会・地域住民の皆さま
調達慣行
開示事項 掲載箇所
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
腐敗防止
開示事項 掲載箇所
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス
アイングループ贈収賄・腐敗防止方針
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし(ESGデータブック
反競争的行為
開示事項 掲載箇所
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし(ESGデータブック
税金
開示事項 掲載箇所
207-1 税務へのアプローチ コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
コンプライアンス
アイングループ税務方針
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 アイングループ税務方針
207-4 国別レポート  

環境

原材料
開示事項 掲載箇所
301-1 使用原材料の重量または体積  
301-2 使用したリサイクル材料  
301-3 再生利用された製品と梱包材 環境保護・負荷低減>廃棄物の削減
環境保護・負荷低減>環境配慮品の切り替え
エネルギー
開示事項 掲載箇所
302-1 組織内のエネルギー消費量 ESGデータブック
302-2 組織外のエネルギー消費量  
302-3 エネルギー原単位  
302-4 エネルギー消費量の削減 ESGデータブック
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減  
水と排水
開示事項 掲載箇所
303-1 共有資源としての水との相互作用  
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  
303-3 取水  
303-4 排水  
303-5 水消費  
生物多様性
開示事項 掲載箇所
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト  
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト マテリアリティ(重要課題)
304-3 生息地の保護・復元  
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種  
大気への排出
開示事項 掲載箇所
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ESGデータブック
気候変動課題への対応(TCFD)>CO₂(GHG)排出量(グループ全社)実績
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) ESGデータブック
気候変動課題への対応(TCFD)>CO₂(GHG)排出量(グループ全社)実績
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) ESGデータブック
気候変動課題への対応(TCFD)>CO₂(GHG)排出量(グループ全社)実績
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 ESGデータブック
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 統合報告書
ESGデータブック
目標と実績
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物  
廃棄物
開示事項 掲載箇所
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト マテリアリティ(重要課題)
環境保護・負荷低減>廃棄物の削減
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理  
306-3 発生した廃棄物 環境保護・負荷低減>廃棄物の削減
306-4 処分されなかった廃棄物  
306-5 処分された廃棄物 環境保護・負荷低減>廃棄物の削減
環境コンプライアンス
開示事項 掲載箇所
307-1 環境法規制の違反 該当なし(ESGデータブック
サプライヤーの環境面のアセスメント
開示事項 掲載箇所
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー お取引先の皆さま>CSR調達の推進
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 お取引先の皆さま>CSR調達の推進

社会

雇用
開示事項 掲載箇所
401-1 従業員の新規雇用と離職 数字でみるアイングループ
ESGデータブック
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 ESGデータブック
アイングループワークライフバランス実現方針
ダイバーシティ&インクルージョン>女性の活躍推進、多様な働き方の支援・制度
労使関係
開示事項 掲載箇所
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間  
労働安全衛生
開示事項 掲載箇所
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 健康経営>健康経営推進体制
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査  
403-3 労働衛生サービス 健康経営>健康管理の推進
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 健康経営>健康経営推進体制
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 人材育成>人材育成プログラム
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和  
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者  
403-9 労働関連の傷害 ESGデータブック
403-10 労働関連の疾病・体調不良 ESGデータブック
研修と教育
開示事項 掲載箇所
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ESGデータブック
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム ESGデータブック
人材育成>人材育成プログラム
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
ダイバーシティと機会均等
開示事項 掲載箇所
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 数字でみるアイングループ
有価証券報告書
統合報告書
ESGデータブック
ダイバーシティ&インクルージョン
コーポレート・ガバナンス
405-2 基本給と報酬総額の男女比 有価証券報告書
統合報告書
ESGデータブック
非差別
開示事項 掲載箇所
406-1 差別事例と実施した救済措置  
結社の自由と団体交渉
開示事項 掲載箇所
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 有価証券報告書
人権の尊重
児童労働
開示事項 掲載箇所
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権の尊重
お取引先の皆さま>CSR調達の推進
強制労働
開示事項 掲載箇所
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権の尊重
お取引先の皆さま>CSR調達の推進
保安慣行
開示事項 掲載箇所
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 ESGデータブック
人材育成>人材育成プログラム
人権の尊重>教育研修
先住民族の権利
開示事項 掲載箇所
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
人権アセスメント
開示事項 掲載箇所
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権の尊重>人権デューデリジェンス
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 ESGデータブック
人材育成>人材育成プログラム
人権の尊重>教育研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
地域コミュニティ
開示事項 掲載箇所
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 マテリアリティ(重要課題)
患者さま・お客さま
地域社会・地域住民の皆さま
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
サプライヤーの社会面のアセスメント
開示事項 掲載箇所
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー お取引先の皆さま>CSR調達の推進
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置  
公共政策
開示事項 掲載箇所
415-1 政治献金  
顧客の安全衛生
開示事項 掲載箇所
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価  
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
マーケティングとラベリング
開示事項 掲載箇所
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 有価証券報告書
統合報告書
マテリアリティ(重要課題)
患者さま・お客さま
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
顧客プライバシー
開示事項 掲載箇所
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 ESGデータブック
リスクマネジメント>個人情報保護
社会経済面のコンプライアンス
開示事項 掲載箇所
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし